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交通大学

第17回 交通大学

テーマ

健全で安心できる交通環境の構築を目指して
- 身近なテーマから社会的問題まで -

コーディネーター


金光 義弘
川崎医療福祉大学
臨床心理学科 特任教授

 1970年の第一次交通戦争、1988年の第二次交通戦争での交通事故死者数はその後減り続けています。 その背景には車両や交通環境の安全対策の推進、警察の取り締まりの強化、そして市民による交通安全普及活動の推進等、積極的で多様な取り組みがあったからに他なりません。

 ところで昨今の交通事故状況はどうでしょう。交通死亡事故件数の減少とは裏腹に、交通事故発生件数は増加し続けています。 この現象は、従来の取り組みの方向を見直す時機の到来を示唆しているのではないでしょうか。 すなわち、私たち一人ひとりが身近なところで交通問題を捉え、一層健全な交通社会の構築を目指す方向性が求められていると思われます。

 第17回目を迎える「交通大学」では、健全で安心できる交通環境構築の視点から、歩行者や自転車の道路利用のあり方、 さらには乗客となる鉄道や航空機の安全管理の問題まで、幅広いテーマを題材として、新たな交通安全普及活動を追求したいと思います。いろいろな立場から、多くの方々の参加をお待ちしています。

特別講演

「事例に学ぶヒューマンエラー」
    ニアミス事故(2001.1.31)とJR福知山線脱線事故(2005.4.25)を例に、
    その発生機序及び人間特性としてのヒューマンエラーについて考察する。

垣本 由紀子
日本ヒューマンファクター研究所顧問
 
早稲田大学第一文学部心理学専修卒、昭和大学医学部特別研究生、医学博士。 大学卒業後心理職技官として防衛庁に入庁。航空医学実験隊に定年まで勤務。その後、鹿児島県立短期大学教授、実践女子大学教授を経て、 2007年5月から日本ヒューマンファクター研究所顧問兼安全人間工学担当として勤務。この間、国交省航空・鉄道事故調査委員会(現運輸安全委員会)委員(2001.2-2007.2)、 人事院安全専門委員(2008.4-現在)、自動車安全運転センター評議員(2005.4-現在)、瑞宝小授賞受賞(2008.秋)

第1講座

「高齢者の自転車事故データに基づいた安全運転指導」

谷田貝 一男
一般財団法人日本自転車普及協会
自転車文化センター 学芸員
 
自転車文化の歴史と社会との関わりや安全利用のための広報活動を講演、執筆、テレビ等を通じて行っている。
現在は自転車通行空間の地域実態調査や高齢者の事故状況に基づいた安全運転指導並びに事故防止対策の歴史とその活用について調査研究を行っている。
主な著書に「自転車の大研究」(PHP研究所)、「自転車博物館」(JKA)などがある。

第2講座

「Honda交通安全普及活動の取り組みと考え方」

野中 秀次郎
本田技研工業株式会社
安全運転普及本部 推進ブロック 主任
 
1988年   本田技研工業 埼玉製作所入社
         塗装工場配属
2002年~ 工場交通安全インストラクターとして認定
         従業員を対象とした交通安全普及活動展開実施
2009年~ 安全運転普及本部 推進ブロックへ異動
         国内における交通安全普及活動の企画立案と、活動におけるサポート
 
現在は、国内外における普及活動の企画立案を管理するグループリーダー

第3講座

ヒトの知覚認知と高齢歩行者の交通事故
    ~歩行環境シミュレータで診る事故に遭いやすい高齢歩行者の特徴~

水戸部 一孝
秋田大学大学院 工学資源学研究科 情報工学専攻 教授
 
1991年 秋田大学鉱山学部電気工学科卒
1993年 北海道大学大学院工学研究科生体工学専攻修士課程修了
1996年 北海道大学大学院工学研究科生体工学専攻博士課程修了
1996年 秋田大学鉱山学部電気電子工学科助手
1998年 秋田大学工学資源学部電気電子工学科講師
2008年 秋田大学工学資源学部電気電子工学科准教授
2013年 秋田大学工学資源学部情報工学科教授 現在に至る
2002-2003 Massachusetts Institute of Technology (USA) 客員研究員

「高齢者の安全な移動」をキーワードとして、「高齢歩行者事故」および「高齢ドライバーによる交通事故防止」のための知覚運動特性の評価、 モーションキャプチャを用いた運動機能の計測・解析、ヒトの巧緻動作の計測・解析、感温性磁性体を用いたハイパーサーミア、 視聴覚刺激に対する空間知覚特性、学習障害児のための感覚統合能力の重症度評価システムの開発、バイオ電磁気工学などの研究に従事。博士(工学)。 IEEE、VR学会、日本生体医工学会、電気学会、電子情報通信学会、静電気学会、日本交通科学協議会および日本素材物性学会各会員。